救命率を上げるためには？

担当の小林です。

厚生労働省が9月27日に公表したAED（自動体外式除細動器）の適正配置に関するガイドライン
では、次のようなことが述べられています。

AEDの設置台数を増やすだけでは、必ずしも十分な救命率の改善を望めない。
今後は効率性を考えた戦略的配置と、管理と教育など日頃からの準備を
充実させていく必要がある。
それには、地方自治体、AED設置施設のより積極的な取り組みが求められる。

 

横浜市では、平成21年4月1日より一定規模以上の建物にAEDなどの
救急資器材を整備することを義務化しました。

このように地方自治体が自ら進んでAEDの設置基準を設けることで、
たくさんの方々にAEDを知ってもらう機会が増え、
自然と市民の救急意識も高まるのではないかと思います。

AED（PAD）は非医療従事者にも扱えるようになっているからこそ、
救命講習等に参加して、いざというときに備えましょう。

AED:自動体外式除細動器（Automated External Defibrillator）

PAD:一般市民によるAED（Public Access Defibrillation）